「宇田川源流」【現代陰謀説】 トランプ暗殺計画は本当にあるのか？
金曜日は「現代陰謀説」をお届けしている。まあ、現代に生きる陰謀を様々な形で解析し、その内容をしっかりとした形にして皆さんにお届けしたいと思っているのである。世の中の陰謀論のような、なんでもわけわからない秘密結社や宗教団体に結びつけるような馬鹿な真似をして、そのうえ、その内容を思考停止させて何も考え無くしてしまうような話はあまり良い話ではないのである。
さてそのようなことなので、この連載は日本に対して仇成す国や団体、まあ、国は日本国以外の国であるが団体に関しては日本国内において日本の国体を壊そうとしている団体や、あるいは日本の政治体制を崩して革命を起こそうとしているような人々に対して考えるということが主な内容になってくる。しかし、そのようなものばかりではなく、本来は日本が今このようなことをやっていて、その日本の内容が将来このようなことを狙っているとか、あるいは同盟国のアメリカが現在このようなことをしているが、そのことはこのような意味を持っているということを、明らかにしてよい部分だけでの明らかにして、その内容を紹介するという一面も持っていてよい。
もちろん、この文章はインターネットで公開されているのであるから、あまり秘密に関する内容を書くわけにはいかないのであるが、まあニュースなどから当然に読み取れる部分を解説したり、ニュースを組み合わせて読めば簡単に理解できる、誰でも読み解くこ語ができるというような内容は、書いても構わないというような状況になる。そのことから、今回の内容はアメリカの内容を書いてみようと思う。
もちろん、アメリカは同盟国であるから、日本に危害を加えるということは基本的にはあり得ない。しかし、アメリカが何らかの形で損害を被る場合に、アメリカが自国を犠牲にしてまで日本を守るということはあり得ないのである。そのように考えれば、アメリカの内容というのはある意味で同盟、つまり「お互いがお互いのメリット性を考えて付き合う」という自立した内容に移行する者であり、安全保障条約があっても、そのことはアメリカにとっても都合がよいというものに他ならないのである。
＜参考記事＞
トランプ大統領「私はイランの暗殺リストのトップだ」「いなくなるかもしれない」 自身への暗殺の可能性に言及
7/9(木) 9:45配信 FNNプライムオンライン（フジテレビ系）
https://news.yahoo.co.jp/articles/31d80d395a875849c107333a258b722e1c18d854
＜以上参考記事＞
イランによるドナルド・トランプ大統領の暗殺計画が存在するかどうかという点について、結論から申し上げますと、アメリカの捜査機関や情報機関は「具体的な計画や脅威が実際に存在する」と判断しています。
国家レベルの背景として、イランはトランプ氏の最初の任期中である４年前、自国の精鋭部隊のトップであったソレイマニ司令官をアメリカのドローン攻撃によって殺害されたことに対し、強い報復の意志を燃やし続けています。実際にアメリカの司法省は、イランの革命防衛隊から指示を受けてトランプ氏の監視や暗殺計画を立案していたとされる工作員らを刑事告発しています。さらに最近では、イスラエルの情報機関からも、トランプ氏を標的とした新たな具体的計画に関する情報がアメリカ側に共有されたと報じられており、アメリカ政府内では単なる脅しではなく「現在進行形の現実的な国家の脅威」として警戒が続けられています。
この計画の実現可能性については、非常にハードルが高く極めて困難であるものの、決して不可能とは言い切れないというのが専門家らの見方です。
実現が極めて困難とされる最大の理由は、世界最高峰の警備体制にあります。トランプ氏はアメリカの大統領としてシークレットサービスによる厳重な保護下におかれており、移動手段や宿泊先、さらには搭乗する航空機に至るまで、常に最高レベルの安全対策が講じられています。国家を背景とした工作員が正面からこれらを突破することは容易ではありません。
しかしながら、実現の可能性をゼロにできない背景には、イランが取る戦略の多様性があります。イランは自国の正規兵をアメリカ国内に送り込むのではなく、アメリカ国内の犯罪組織や外国人ネットワーク、あるいは民間の暗殺者を金銭で雇う「代理人」を用いた手法を多用すると指摘されています。過去には、トランプ氏やその周辺の政府高官を狙ったとされる「雇われ殺し屋」の計画が実際に摘発されています。このように警備の隙を突く形で国内の死角から接近を試みる手法や、近年急速に発展しているドローン技術を用いた遠隔攻撃などの可能性を考慮すると、完全に防ぎきれる保証はなく、警備のわずかな綻びや内部の隙が突かれた場合には実現の懸念が残るというのが実情です。
イランがトランプ氏などのアメリカ要人の暗殺を試みる場合、国家が直接手を下したとすぐに露見するような力任せの手法ではなく、独自の隠密作戦や過去の成功例、あるいは摘発された未遂事件の傾向に基づいたいくつかの具体的なアプローチが考えられます。
最も可能性が高いとされるのは「現地犯罪組織や民間暗殺者の雇い入れ」という代理人を使った手法です。イランの諜報機関や革命防衛隊は、自国の工作員をアメリカ国内で直接動かすリスクを避けるため、資金力を背景に第三者を動かす傾向が極めて強いです。実際に過去の摘発事例では、アメリカ国内の麻薬カルテルやギャング、あるいは国際的な犯罪ネットワークに接触し、巨額の報酬と引き換えに要人の行動監視や襲撃を依頼していたことが分かっています。この方法の場合、警備の手薄な政治集会やプライベートな移動時を狙い、地元調達された銃器や爆発物を用いた一般的な犯罪を装った襲撃が想定されます。
次に、イランが歴史的に得意としてきた「サイバー攻撃と物理攻撃の融合」が挙げられます。イランのハッカー集団は非常に高い技術を持っており、標的本人やその警備チーム、移動を支える関係者の個人デバイスをハッキングして詳細な位置情報やスケジュールをリアルタイムで割り出す能力があります。こうして得られた隠密情報をもとに、ドローンによる遠隔からの爆撃や、移動ルート上での待ち伏せ攻撃を行うというシナリオです。中東地域においてイランはドローン技術の先進国であり、小型で検知されにくい自爆型ドローンをアメリカ国内で組み立てて運用する危険性は常に指摘されています。
さらに、過去の中東地域やヨーロッパにおけるイラン絡みの事件を振り返ると、「毒物や工作員による接近戦」も彼らの伝統的な戦術に数えられます。イランの反体制派の活動家や元政府高官が海外で不審死を遂げたケースでは、強力な毒物の注入や、ホテルや自宅などの私的空間への侵入による暗殺が行われてきました。トランプ氏のような厳重なシークレットサービスの警備下にある人物に対して私的空間へ侵入することは至難の業ですが、出入りの業者や施設関係者に紛れ込んだり、買収された内部の人間に毒物を混入させたりといった、目に見えない形でのアプローチは警備側が最も警戒するシナリオの一つです。
このように、イランによる暗殺の手法は正面突破の軍事行動ではなく、現地の犯罪者を金で動かす隠れみの作戦、デジタル技術を駆使した追跡、そして警備の死角を突く局所的な奇襲が組み合わされたものになると予測されています。
暗殺計画という枠組みを超えて、もしこれがアメリカの国家体制そのものを揺るがすような巨大な謀略、いわゆる「現代の９・１１」のような大事件へと連動しているという陰謀論的な視点に立つと、事態の不気味さとスケールは一気に跳ね上がります。
この見方を突き詰めると、トランプ氏個人の抹殺は単なるゴールではなく、アメリカを内部から崩壊させるための精巧な引き金に過ぎないという解釈が成り立ちます。かつての９・１１において、世界貿易センタービルだけでなくホワイトハウスや連邦議事堂までもが同時多発的に標的となったように、もし今回も国家の象徴を物理的に破壊する計画が裏で進行していると仮定するならば、それは現在の国際的な影の海運ルート、いわゆる「シャドー・フリート（影の船団）」などを通じて密かに国内に運び込まれた特殊兵器や、航空管制システムへの大規模なサイバーテロと連動した複合攻撃になるかもしれません。ホワイトハウスを再び直接的な標的とし、首都の機能を完全に麻痺させることで、アメリカを未曾有のパニックに陥れるというシナリオです。
さらにこの陰謀論に深みを与えるのは、これがイランという一国だけの犯行ではなく、アメリカ国内の「ディープステート（影の政府）」と呼ばれる闇の権力構造や、主要メディア、さらには国際的な情報機関までもが裏で糸を引いている、あるいは見て見ぬふりをしているという構図です。メディアがあらかじめ不穏なナラティブ（世論の枠組み）を形成し、国民の目を別の危機にそらしている隙に、政府内部の反トランプ派の手引きによって首都の防空網や警備システムが意図的に無力化されるという、映画のような内部工作の可能性が囁かれることになります。
このようなシナリオにおいて、トランプ氏の排除と首都への大規模テロが同時に発生すれば、アメリカ国内では即座に戒厳令が敷かれ、大統領選挙の停止や民主主義体制の崩壊へと直結しかねません。つまり、一見すると中東からの報復に見える暗殺計画の裏には、世界秩序を根底から作り替えようとする巨大な国際的陰謀が隠されており、９・１１がその後の世界を一変させたように、今回の計画もまた、アメリカという超大国の終わりと新たな世界支配の始まりを告げるための壮大なプロットであるという、背筋の凍るような見立てができるのです。