「宇田川源流」＜現代陰謀説＞　中国の外交的な陰謀である「マスク外交」の役に立たない中国製品の品質の悪さと中国人気質を理解していない中国共産党

「宇田川源流」＜現代陰謀説＞　中国の外交的な陰謀である「マスク外交」の役に立たない中国製品の品質の悪さと中国人気質を理解していない中国共産党

金曜日は現代陰謀説の日である。まあ、別に陰謀について書いているのであるが、実際に、日本の陰謀論者のように荒唐無稽な内容を書いているのではなく、現在発生している内容をそのまま陰謀が起きているものとして内容を見ているのである。過去に生きていた人々も日々起きていることなどをチェックしているはずである。そのチェックしている内容に関して、なぜそれが当時「陰謀」といわれずに、現在になって過去のことを「陰謀」ということができるのであろうか。逆に言えば「陰謀」は、その行われてる時にどのように現場の人日やその関係者に認識されていたのかということが問題になる。そのことを「現代のニュース」を見ながら実践しているのに過ぎない。

例えば、「９・１１は陰謀である」ということを言う人がいる。まあ、だれが首謀者かは別にして、少なくとも何らかのテロ行為というのは、それまでに予告をしてなんと中るものではなく、それ以前に隠れてはかりごとをしているのであるから何らかの「陰謀」であることは間違いがない。しかし、そもそも論として、その背景やそこに至るまでの経緯、そしてその後動きをしっかりと追って」その内容を見てゆかなければならないはずである。結果論で「陰謀」ということは簡単であるが、しかし、その結果論をもって陰謀論を語っている人は、現在の事象から将来発生ずる事件を全く予期できないのである。歴史学者になれても未来を予想する政治家にはなれないということでしかない。

では、「９・１１」はどのように報じられたであろうか。今から２０年前のことなので覚えている人は覚えていると思うが、まずはビルの崩落の事件が大きく報じられ、その後救出作戦や犠牲者の問題が報じられることになった。その次に犯人探しということになる。それらの結果が出てから初めて「陰謀論」が出始めるのであり、実際にこの事件の発生前に陰謀論を論じていた日本の陰謀論者間皆無である。なお、この問題に関してヨーロッパなどの外交問題の関係者は「９・１１に何かが起きる」と予言していた人がいることも確かだ。なぜそのことが分かったのかということは、またそのうち機会を見て書くことにしよう。

中国の「マスク外交」、海外から次々返品され産業壊滅の危機

　中国が発生源とされる新型コロナウイルへの感染が世界中に拡大したことによるイメージ悪化を解消しようと、中国共産党指導部は、各国にマスクや医療用品などを贈る「マスク外交」を大々的に展開した。当初は歓迎もされたが、その後はマスクなどの品質が基準を満たしていないことが発覚し返品の山となった。

　このため、中国ではマスク用原料の不織布「メルトブローン」の価格が暴落し、一時は1トン45万元（約765万円）まで高騰した価格も2000元（約3万4000円）と225分の1になり、マスク製造会社は操業停止に追い込まれていたことが分かった。中国紙『新京報』などが報じた。

　中国製マスクが国際的な医療基準を満たしていないことを最初に明らかにしたのはオランダだった。オランダ保健省は3月28日、中国から届いた130万枚のマスクについて「フィルターに欠陥があり、顔にもフィットできない『粗悪品』」と断定し、中国に送り返した。

　これをきっかけに、他の国々も次々と中国製マスクは不良品だとして、市場に出回らないように処分するなどしている。オーストラリア政府は4月初旬、約80万枚を税関で押収。フィンランド政府も4月8日、中国から200万枚のマスクは「すべて不良品」と認定。EUは「中国製マスクは濾過率が不足しており、感染のリスクが高まる可能性もあり、使用しないように」と警告。カナダ政府も4月下旬、100万枚を送り返した。

　極めつけは米食品医薬品局（FDA）で、5月7日、中国企業60社以上に対して、米国市場に向け高性能マスク「N95」を輸出する許可を取り消したのだ。

　これらの影響をもろに受けたのがマスク製造関連の中国企業だ。各国政府によるあまりに厳しい対応に、中国政府が指導に乗り出し、ほとんど企業が操業停止処分を受けることになった。

　これが、メルトブローンの価格暴落理由である。さらに、マスクの製造機械も一時は通常価格の12.5倍の15万元と跳ね上がったが、マスクの製造がストップすると、値が付かず、業者は鉄くず同然の価格で処分せざるを得なくなったという。いまやマスク製造会社の大半は大赤字を抱えて、ほとんどが倒産状態だ。

　ネット上では「自業自得だ。市場を甘く見ていた、つけが回ってきた。中国企業の安かろう悪かろうという体質を変える良いチャンスだ」などのコメントが書き込まれている。

2020年06月17日 07時05分 NEWSポストセブン

https://news.nifty.com/article/world/worldall/12180-696685/

　さて、現在動いている内容としては、当然に「コロナウイルスに関する内容」が大きく出ている。さて、このコロナウイルスに関しては、コロナウイルス自体が陰謀（生物兵器）なのかどうかということが大きく考えられることになる。しかし、陰謀とは、「何か事件が起きてそれを利用する」というようなものも存在する。例えば、旧ソ連の崩壊が起きたときに、東ヨーロッパ、つまり旧ワルシャワ条約機構の国々は、その内容をどのように維持するかということで悩んでいた。現在のベラルーシやカザフスタンのように、現在もなお独裁を続けている大統領がいる中で、いくつかの国は革命によって国家が崩壊したり政治体制が変わったりしている。では、これらの崩壊した国々は「ソ連崩壊の時からすべて計画されたものであったか」ということを考えてみれば、そうではないことはよくわかる。ソ連崩壊という大きな人為的なイベントがあり、その効果を使って、少し乱暴であるが革命を起こしたものに過ぎない。その内容があまり優れたものでなかったから、内戦になったところも少なくないのである。

このように見てみると「初めからすべてのストーリーを作っている陰謀」と、「何か大きな事件がありその事件の効果を利用して付け焼き刃的に行う陰謀」がある。その「付け焼き刃的陰謀」に関して言えば、「現状の打破」が重要であり、事前に入念な準備をしているわけではないので、かなり荒くなってしまい、他の事件高価利用者との争い（つまり内戦）になってしまう場合が少なくないのである。

そのように考えると、現在のコロナウイルスにおける中国共産党の覇権的拡大主義は、その荒い計画と準備の不徹底から、「付け焼き刃的陰謀」であるということがなんとなく見えてくる。

さて今回は「付け焼き刃的」であるということが見えるニュースを取り上げた。

もしも「マスク外交」が必要であるならば「品質の良いマスクをそろえておく」はずであり、なおかつ、品質の悪いマスクしかない、それが多く返品されるタイミングで北京や遼寧省で第二波が確認されるような無様なことは行うはずがない。まあ、外交が中心で、国内の人権を無視する。ついでに言えば、人口が多すぎるのに一人っ子政策を止めてしまって人口調整をするというようなことがあったとすれば（これも陰謀論になりそうであるが）一部の人間だけが安全な場所にいて、それ以外の体力のない老人や医療関係者がコロナウイルスによって死ぬということになるのであろう。まあ、選民主義的な陰謀論をする人々はこのようなことを好むのであるが、そのことによって中国共産党が世界からバッシングを受ければ、そのようなことをして生き残る意味がないので、あまり素晴らしい陰謀ではない。陰謀を作った企画者が優秀ではないか読むことのできない人であるということでしかない。

さて「付け焼き刃的」である場合は、そこに計画のほつれが出てくる。ましてや現在の中国の労働者のモラルや技術から考えれば、マスクのような、人の命にかかわるような繊細なものができるはずがない。日本のような国家が、しっかりと生産管理をしていればよいが、そうでなければ不良品しかできない。

陰謀というのは「人」と「物」と「時」がそろい、そのうえでそこに金をかけるからできるわけであり、その「人」と「物」がそろわなければ、うまくゆくはずがない。そのように考えた場合「マスク外交」は「コロナウイルスを利用した付け焼き刃的陰謀による外交手段」であり「債務の罠に次ぐ『恩着せ外交』の一つの手段」であるということになるが、しかいｓ、それがかえって不良品である場合、陰謀が成立しないばかりかかえって中国の評判を落とす結果になるのである。

中国製マスクが国際的な医療基準を満たしていないことを最初に明らかにしたのはオランダだった。オランダ保健省は3月28日、中国から届いた130万枚のマスクについて「フィルターに欠陥があり、顔にもフィットできない『粗悪品』」と断定し、中国に送り返した。＜上記より抜粋＞

まさにこのことが、きっかけとなり、最終的にはアメリカのN95の資格を失うということになる。まさに陰謀が失敗するとはこのことである。共産主義者の上層部は、これを各企業やマスク製造者の人々に責任転嫁をすることになるが、本来は陰謀の企画者が自分の国の生産体制や国民性を理解していないということが敗因であり、それだけ慌てて仕掛けたということがわかる。その失敗は今後どのように動くかはなかなか興味深い。