「宇田川源流」【現代陰謀説】 中国と結びついた勢力が国家分裂と紛争を起こす
「宇田川源流」【現代陰謀説】 中国と結びついた勢力が国家分裂と紛争を起こす
毎週金曜日は「現代陰謀説」をお届けしている。現在このように普通に生きている中で、今まさに動いている陰謀ということを、現在公開されているニュースの中からその内容が見いだせるニュースをピックアップし、そしてその中にある「陰謀」を暴きだしてみたい、という内容である。もちろんニュースだけでは完全に不足していることから、それ以上の知識などが総動員されなければならないが、このブログではそこまでしようとは思っていない。それよりも「このような読み方をすれば、陰謀を読み分けることができる」ということをこの場で示したいと思っている。実際に、完全に見分けることは難しくても、ニュースの読み方を見てゆけばよいのではないかということとを考えている規格である。
さて、陰謀というのは基本的には「戦争」に直結することが少なくない。結果論ではそのように物事がみえる。実際は「相手の国を、自国の思い通りにコントロールする」ということがあり、その場合、相手の国の事を考えて行うのではなく、自国の利益のために相手の国を使う、場合によっては相手国の政権を崩壊させるというようなことにつながるので、そのことが露見した場合に両国の関係は悪化し、その結果、「戦争」に繋がってしまうということがある。
もちろん、善意による他国の介入というものがあるが、だいたいの場合、国の価値観が異なるのであるから、その価値観そのものを押し付けた結果を求められた場合、その内容が大きな問題として出てくることになるのではないか。またそのように外部からコントロールされていたことが明らかになれば、その外部勢力は当然に反発を覚えるということになる。
そしてそのような陰謀の前には、相手国を観察するということが必要になる。その上で「戦争を覚悟した観察」を最後に行う必要がある。秘密兵器や、隠れた何かがあった場合は、戦争になって被害を被る可能性があるからだ。そのように考えれば、「陰謀を仕掛ける前」と「陰謀の終盤」のにかい、よく相手国を観察する必要があることは間違いがない。
<参考記事>
全米で「王はいらない」デモ、トランプ政権に抗議 6月に続き第2弾
2025年10月19日 9時14分 CNN.co.jp
https://news.livedoor.com/article/detail/29808408/
<以上参考記事>
まず世界を広く見てみよう。世界は今冷戦時代のように分断されていると言って過言ではない。
まずはロシアのウクライナ侵攻。ちなみにロシアの同盟国は中国であり、中国がまったく止めないでいる状態で、トランプ大統領が和平工作をしている。
今は和平で沈静化しているが、残念ながらいつ再発するかわからないのが、イスラエル・ハマス戦争である。このハマスを支援しているのはイランのゴドス軍で、その背景にいてイランを支援しているのが中国であることは広く知られている。
カシミール地方におけるインドとパキスタンの領有権争いに関しても、実はカシミール地方は中国も影響しており、そのカシミール地方における「パキスタン・中国同盟とインド」という対立の構図になっている。とくにパキスタンのテロリストといわれる過激派は中国からの支援を受けているのである。
アフリカのルアンダにお置けるM23がコンゴ共和国に侵入して暴れている県も、ルアンダは中国式の武装を使っており、その中国との関係が深い。M23の武装もと当然に中国式であり、M23も中国式の武装である。つまり中国との取引があるということになる。
アフリカモロッコの若者の反政府デモも、中国企業が介在していることが言われており、またこれは、陰謀渦巻く世界情勢の中であなたが生き残る方法(https://lounge.dmm.com/detail/2838/)の休日コラムでも出したようにマダガスカルのクーデターも反中国勢力の軍によるモノであるといえる。
このように考えると「中国が出入りしていた国が、その中国的なものと反中国的な勢力での対立によって分裂が起きている」ということが言える。もちろん偶然の一致ということもできるし、また、単純に武器を取引している経済行動だけであるというような言い訳もできるであろう。しかし、少なくとも中国のような政治体制の国で、政治的な意図がなく武器の取引が行われるはずがないし、また、そのような意図がなかった場合でもあとから債務の罠などを仕掛けることは十分にありうる話なのである。そもそも、中国の場合は「国家総動員法」のような海外にいる中国じにゃ中国から恩恵を受けている外国人にまで中国の法律を、国家の主権を無視して適用するという姿勢を出しているので、その時の都合で適当な理由をつけて逃げるが、その本音は隠しようがないところであろう。
さて、そのような中国が介在しているのが「アメリカのノー・キングス(王はいらない)デモ」であろう。トランプが政権を取ると、中国が介在し、トランプが良いことをしていても批判的な論調が始まる。その内容は、トランプ大統領の第一期の「ブラック・ライブズ・マター」でも明らかなように、中国が経済的にトランプ大統領に経済制裁や、経済戦を売を仕掛けられると、中国国内の内容や共産主義者たちの内容などはすべて棚に上げて、いきなりトランプを攻撃し始めるのである。
そもそも「王はいらない」というのであれば、何故「中国の習近平」に反対するd芽生や、戦争を行っているロシアのプーチンに対するデモを、アメリカの中国大使館の前やロシア大使館の前で行わないのであろうか。このように「自分たちの都合の良いこと」だけで「対立をあおる」という手法を取るのが中国の「工作」の特徴である。そして、ここに書いたような単純な矛盾を指摘することどころか、そのようなことをまったく気づかせないようにして、アメリカのトランプ大統領だけが悪いかのような話をする。それはマスコミがこぞってそのような報道をお行うのである。
日本の報道でも同じで、トランプ大統領でなければ、中東の和平も、ルアンダのM23も和平はなかったであろう。自分達でも中国もロシアも全くできないことをやった大統領に対して、全く関係なく、愚にもつかない標語で批判をする。日本の報道を見ていてもマスメディアの、昨年トランプの当選を全く予想できなかった解説者たちが、こぞってトランプ批判を展開する姿は、まったく見ていられない。そのうえで、私などは「君たち中国からいくらもらっているの?」と聞きたくなるくらいであろう。
これとお内示内容が、高市新総理批判でも言えている。まさに、「中国様のご都合に合わせて報道をしている」マスメディアが浮いて見えるのは、私だけであろうか。そのような報道をするよりも、真実の陰謀を白日の下にさらす報道はなぜできないのであろうか。
それが陰謀なのであろう。
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