「宇田川源流」＜現代陰謀説＞　３月９日ブラックマンデーで大儲けしたのはだれか？そしてそれを仕掛けたのはだれか？

「宇田川源流」＜現代陰謀説＞　３月９日ブラックマンデーで大儲けしたのはだれか？そしてそれを仕掛けたのはだれか？

　陰謀論の中で最も多いのが金融や相場を使ったものである。まあ、この相場に関する仕掛けを「陰謀」のカテゴリーの中に入れてしまっていいのか、ということに関してはかなり疑問であるが、しかし、相場を使った経済的な攻撃は、ある意味で陰謀としては最も仕掛けやすいし、また、ダメージも大きい。

そもそも、資本主義の経済指標、景気指標に関してはその国のメインの市場の相場を使う。ニューヨークダウや日経平均といわれるものがそのもので、そこがその国の主な企業の活動動向を動かしているものであり、なおかつ、その国の全体の経済の動きの中心になる。

まさに、その景気指標は相場という、アダム・スミスによれば「神の見えざる手」によって動かされているものであり、その動きをコントロールすることは基本的には法的に禁じられていることになる。しかし、それを動かすこと、つまり法律に違反しながら、ある程度「景気動向」を作り、「自らは儲け、そして他国、特に仮想敵国の経済を崩壊させる」ということは、ある意味で常に注意していることであり、なおかつ最も相場という簡単なやり方を持って景気動向を動かせる。

そしてその景気動向を動かすことは、国民感情を動かすことにつながり民主主義の国家においては、かなり政治的な動揺を誘うことになる。そして国家が危急に瀕することになるのだ。

昭和4年から5年にかけてのアメリカの株価暴落に従って起きた「昭和恐慌」がまさにそれだ。

日本は、アメリカとこの後、十数年後に戦争をすることになるのであるが、昭和4年の段階ではアメリカにかなり経済の依存度や資源の依存度が高かった。そして、そのアメリカの株価が落ちることによって、日本の株価も暴落し恐慌に陥ることになる。

このことから、景気対策と資源、そして他の国も恐慌によってブロック経済が激しくなったことにより、日本は、昭和6年に満州国を建国し、そして、戦争への道へと進むことになる。

　これはアメリカやソ連が仕掛けたものとされ、ゾルゲ事件なども様々に関係して売るのであるが、さて今回のコロナウイルスはいかがなものであろうか。

中国が伊支援で"余裕"演出か

　【パリ＝三井美奈】新型コロナウイルス感染が広がるイタリアに１３日、中国が派遣した医療支援団が到着した。中国が国際貢献する「余裕」を示すことで、国内のウイルス克服を印象付ける狙いとみられる。

　伊メディアによると、支援団９人は、マスクや呼吸器など医療機器約３０トンとともにローマ入りした。イタリア赤十字代表は「医療品が払底しており、大変ありがたい」と謝意を示した。イタリアは昨年、中国の巨大経済圏構想「一帯一路」の覚書に調印している。

　イタリアは欧州で感染が最も深刻で当初、欧州連合（ＥＵ）にマスク供給で支援を求めたが、ドイツやフランスは自国への供給を優先し、ＥＵによる物資支援は実現していない。

　中国国家衛生健康委員会は１２日、国内で新たな感染者数が減少しているとして、「国内で流行のピークは過ぎた」と発表。今後は国際社会に貢献すると述べていた。

2020年03月14日 09時14分 産経新聞

https://news.nifty.com/article/world/worldall/12274-595663/]

NY原油価格29年ぶりの下落率

　【ワシントン＝塩原永久】週明け９日のニューヨーク株式市場のダウ工業株３０種平均は暴落し、前週末比２０１３・７６ドル安の２万３８５１・０２ドルで取引を終えた。新型コロナウイルス感染拡大や、急激な原油安への警戒感が強まり、１日の下げ幅は過去最大。下落率が７・８％に達した。米市場に先立って取引を終えた欧州の株式市場も、主要指標が最大で十数％の下落率を記録し、世界的な同時株安が加速している。

　ニューヨーク市場では取引開始直後から全面安となり、下落率が７％を超えたため、ニューヨーク証券取引所が取引を一時停止する「サーキットブレーカー」を発動した。１５分後に売買を再開し、いったんは下げ止まったが、午後の取引終了時間にかけて再びリスク回避の売りが広がった。

　ハイテク株主体のナスダック総合指数も６２４・９４ポイント安の７９５０・６８で取引を終えた。

　米国でも新型コロナの感染者増加に歯止めがかからず、景気への影響懸念が強まった。原油相場の急落により、関連企業の業績や新興国経済に及ぼす打撃を投資家が警戒。安全資産とされる国債や金が買われた。

　９日のニューヨーク原油先物相場は、指標となる米国産標準油種（ＷＴＩ）の４月渡しが前週末比１０・１５ドル安の１バレル＝３１・１３ドルと、２０１６年２月以来、約４年ぶりの安値で取引を終えた。米メディアによると、この日記録した２４％の下落率は、湾岸戦争が起きた１９９１年１月以来、約２９年ぶりの大きさという。

2020年03月10日 07時24分 産経新聞

https://news.nifty.com/article/world/worldall/12274-590552/

　中国は否定しているが、今回のコロナウイルスの全世界的な蔓延に関して、最も責任が重いのは中国である。そのコロナウイルスが自然物か人工物かという争いはあえてここではしないで、有料メルマガに譲るものとするが、しかし、そもそも「そのウイルスを封じ込めなかった」ということに関しては中国の責任は逃れられない。

実際に武漢でかなり大きな現象があり、そしてネットなどを通じて医師が警告しており、また2019年12月にＷＨＯに報告まで行っているのである。

しかし、その状況でありながら、そのウイルスの封じ込めを行うことなく、1月25日の春節において、多くの罹患者がいるにもかかわらず、海外旅行などをさせて、海外に菌をばらまいた罪は重い。当然に後の祭りであるが、この時に中国が出国禁止措置にし、武漢を早い段階で封鎖していれば、このようなことにはならなかったのである。もちろんＷＨＯが韓国を出すこともなく、影響力は小さいと発言したことも大きな問題である。ＷＨＯの責任は重く、その責任において、ＷＨＯが今後どのような責任を負うのかかなり興味深い。

さて、ここは陰謀説である。

あえて言うが、「コロナウイルス」の致死率が低い状況で「危険度を大きく報じた」のは、まさに、コロナウイルス禍を大きく言い始めたことに他ならない。つまり、そのことを蔓延させることによって、経済的にマヒすることが予想されたといえる。

そのうえで、今回の3月9日の「ブラックマンデー」になる。

つまり、アメリカやイタリアの感染者が1000人を超えた時点、もっといえばドイツとフランスの罹患者が、日本の感染者を超えた時点で、アメリカと日本の株が一気に売られるという現象が起きたのである。その資金の流れを調査すればどこの国がそれで儲かったのかがよくわかる。

まあ、そのようなことを言わずに、その3月9日のブラックマンデー以降、最も余裕をかましている国がどこで、イタリアなどに「援助を申し出て一帯一路を復活させよう」としているがどの国はよくわかるではないか。

つまり、うがった見方をすれば、あるいは普段ここで言っている陰謀説で言えば、始め方コロナウイルスをばらまいて世界恐慌をつくり、そして中国が儲けようとしたまでは言わないまでも、この感染による世界の報道過熱を見て、株価を一気に押し下げ、空売りをして儲けようという「陰謀」と、それに伴って、アメリカの大統領選挙やＥＵの政治に介入するというようなことをしている「便乗型の陰謀」を行っている国があるということになるのである、

実際に、市場における金の動きを見れば、すでに低値安定になっておりユーロはあまり相場にならないものの、ビットコインなどは20％超落ち、アメリカは連日ストップ安になっている。その状況で、中国の上海市場だけは「安定した動き」になっていることでも明らかである。

　このような大きな動きがあるときには陰で儲けている人間がいる。その人間が誰かを突き止めれば、その人間が次に政治や軍事で介入してくることがわかるのである。