「宇田川源流」　＜現代陰謀説＞　安倍首相の訪問中にタンカーを襲撃した「主犯」の狙いと日本国内における共犯者の陰謀

「宇田川源流」　＜現代陰謀説＞　安倍首相の訪問中にタンカーを襲撃した「主犯」の狙いと日本国内における共犯者の陰謀

　この件はあまり書きたいとは思っていないので、簡単に書くことにする。というのも、様々な関係で、この内容に関してはしっかりと他のレポートを書いていること、また、一般には知られていない様々な裏の事情があることをよく知っているからである。当然に、「知られていない」だけではなく「知られることによって弊害がある」ということであるから、そのことは、このようなネット上に書くことはできない。真相を書くことができないのであるから、当然に、私自身書くことはあまり楽しくないのである。

陰謀というのは、当然に片方に陰謀があり、もう片方にその陰謀を防ぐための「カウンターインテリジェンス」が存在する。またその事故や事件が表面化することによって、陰謀という隠された世界の話から、表舞台の話になり、そして、表舞台が動くことによって、また新たな陰謀が動き始めるということになるのである。

さて、今回の件もたぶん、「陰謀」の中の一つであると考える。では、その「陰謀」は、どちらが「メインのインテリジェンス」で「カウンターを仕掛けたのは誰か」ということになる。

先にあえて言及しておくが、なぜ日本が狙われたのかということが問題だ。

多くの人が、アメリカトランプ大統領の伝書鳩として安倍が言ったからだというような主張をしている。しかし、はっきり言ってその批評は全く当てあはまらない。日本国が優秀で、なおかつ日本国がしっかりとインテリジェンス機関と情報をもっていた場合、表舞台の安倍首相がどんなに目立つ伝書鳩行動をとっても、先にこれらのことは予想できたはずである。

このように考えた場合、「なぜ日本が狙われたのか」という疑問に対して「日本はまともな情報機関がなく、カウンターインテリジェンスをする人がいないから」という答えになるはずだ。日本というのはそのような国なのである。そのうえで、「被害国日本」から見て、この事件の「隠された一面」を「陰謀論的に」考えてみよう。

日米首脳、中東情勢で連携＝安倍首相、タンカー攻撃「断固非難」

　安倍晋三首相は１４日夜、トランプ米大統領と電話で約３０分間会談し、先のイラン訪問を踏まえ、同国を含む中東の情勢に引き続き緊密に連携して対処していく方針を確認した。首相はホルムズ海峡近くで日本の会社が運航するタンカーなど２隻が攻撃されたことに対し、記者団に「いかなる者が攻撃したにせよ断固非難する」と強調した。

　首相は事前に預かったトランプ氏のメッセージをイラン側に伝えたと説明。最高指導者のハメネイ師が「核兵器を製造も保有も使用もしない」と述べたことなどイラン側の反応も紹介したもようだ。トランプ氏は首相のイラン訪問に謝意を表明した。

　タンカー攻撃について、トランプ氏はイランの犯行だと明言しているが、首相は記者団に、攻撃主体は明確にせず「全ての関係国が、不測の事態が発生することのないようしっかり自制し、緊張を高めるような行為は厳に慎むべきだ」と訴えた。

　首相は、イラン問題について「互いの複雑な国民感情など、緊張緩和に向けた道のりには大変な困難が伴う」と指摘。その上で「地域の平和と安定、世界の繁栄のため、今後とも国際社会と緊密に連携を重ねながら努力を重ねていきたい」と述べた。

　日米両首脳は今月下旬に大阪で開催される２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議の成功に向けて協力することでも一致。首相はこの日が７３歳の誕生日のトランプ氏に祝意を伝え、トランプ氏は感謝を示した。　【時事通信社】

2019年06月15日 00時23分 時事通信

https://news.nifty.com/article/domestic/government/12145-307370/

　上記に書いたように、この事件はあまりにも奥が深すぎて、また知っていることで書けないことが多いので、何とも言いようがない。そこで書けることを陰謀論的に書くことにする。

さて、単純に言って「イラン」が本件に関与しているかということを考えてみよう。

はっきり言って「関与」はしているとみて間違いがない。第三国の人が来て、ホルムズ海峡で武器を使用するということが簡単にできるはずがない。また、襲撃をするとして「小型ボートによる海賊」であってもまた「無線型の武器」であっても、当然に、そのボートや無線の武器の射程範囲や航続距離ということを考えれば、ホルムズ海峡の近くに根拠地または攻撃拠点がなければならない。サウジアラビアやＵＡＥはそれらの行動をしないとなれば、あとは、パキスタン南部か、イランしかない。航空機を使えばもう少し遠いところからの攻撃も可能になるが、しかし、それでは目立ってしまう。また航空機搭載武器の場合は、加速度を含めて破壊力が増大するので、今回の写真のような被害では収まらない。そのように考えれば、今回の武器使用が、「設置型の機雷」であったとしても電波の届く範囲に限定されるということになる。つまりイランの関与は間違いがない。

ただし「イラン」とは書いたものの「イラン政府」とは誰も言っていない。イラン政府は、当然に安倍首相を賓客待遇で迎えており、ハメネイ最高指導者が会談の時間をとっているのであるから、政府がそのようなことをするのはなかなかな考えにくい。つまり、イランを根拠地にしたテロリスト、または中央政府の監視が届かない下級役人などの関与ということになろう。

さて、そのうえで「イランが首謀者ではない」となった瞬間に、「誰が首謀者なのか」ということが大きな問題になる。当然に「日本とイランが仲良くされては困る」だけではなく、「アメリカとイランが対立状態が解消されては困る」ということもあり、なおかつ「世間の耳目をこの事件に集中させる」必要がある国ということになる。当然に、香港で大規模200万人を超えるデモがあり、なおかつ、インド洋を一帯一路で独占しようと画策し、そのうえで、アメリカの南シナ海進出を阻み、同時に東シナ海における尖閣諸島を不正に占拠しようとして日本と敵対している国といえば、一つしかない。

まあ、あのＣ国であれば、それくらいのことは簡単にしそうである。そのように仮定すると、いやはや様々なことが見えてくる。

一つは、Ｃ国は、イランは悪くないと真っ先に反論をしたことである。「真相を調べることはなく、イランの肩を持つことができるのは、真犯人しかいない」ということである。真犯人は当然に、イランが主犯ではないことをよく知っている。この場合、真犯人が自分が真犯人であるということがばれないという自信がある場合、またはそのことが明らかになっても、そのことを言って批判が来ない、批判する人物を排除できる自信がある場合に限り、このようなことができるということになる。このように考えた場合、日本及びアメリカとすでに対立している国であるＣ国であり、なおかつ、これ以上アメリカから制裁を受ける可能性が少ない（これ以上の経済制裁はなくあとは武力行使しかない）という状況であれば、納得がゆく。

第二に、Ｃ国に影響を受けている日本国内の政治家や評論家の言動である。「安倍は恥をかかされた」とか「安倍は伝書鳩もろくにできない」「トランプ大統領の伝言を安倍が持って行ったのでハメネイに一蹴された」など、安倍首相の批判をする記事の多くは、野党系の人々である。まあ、中には、ヨーロッパ地区を担当している貿易コンサルタントなど、まったく専門外の人が書いているものもあるが、まあ、Ｃ国の影響かで金をもらっていれば仕方がないのかもしれない。そもそも41年ぶりに、日本の現役首相がイランを公式訪問し、そのうえで、中東の平和を画策した行動をとっておきながらそれを批判するというのは、「アメリカの提案に基づく中東の平和に反対する」ということでしかなく、当然に、そのことに危機感を持つ「一帯一路の提唱国」が問題となるということになる。まあ、本来の陰謀であれば、これらの言動もしっかりと管理するのであるが、上記にも書いたように日本は「インテリジェンスのセンスのかけらもない」人々ばかりであるから、Ｃ国もこのようなところからほころびが出るとは考えていないし、またそのことが日本国内でＣ国首謀説に変換するとは考えていないであろう。

このように考えると、「日本の一部の評論家及び野党勢力」と「Ｃ国の陰謀を司る部署」、まあ、平たく言えば人民解放軍であるが、そのつながりと、イランの一部過激派とのつながりがあり、アメリカ・日本・イランの政府と全く異なる行動をしているということになる。

普段アメリカを非難しているロシアのプーチン大統領もこの件に関しては慎重に対処していることを考えれば、まあ、あとはわかるのではないか。

このようにインテリジェンスそのものの成り立ちやカウンター、そして波及効果を狙う論評などで、首謀者を見破ってゆくということが可能なのである。

その辺まで、しっかりとした陰謀が最も重要なのだが、その辺ができない「粗さ」があるのがＣ国の特徴なのではないだろうか。