「宇田川源流」【現代陰謀説】　ヨーロッパのスパイの拠点イギリスの巨大中国大使館

「宇田川源流」【現代陰謀説】　ヨーロッパのスパイの拠点イギリスの巨大中国大使館

　毎週金曜日は陰謀説の日である。毎週現在進んでいると思われる陰謀に関して、その陰謀の内容をしっかりと解説している。逆に、世の中で「陰謀論」といわれることの中で、まあ、どうにもならないような内容をすべて排除するということを目標としている。何でもかんでもどこかの団体やユダヤ人の陰謀というような話をしていても、あまり大きな意味はない。そのような陰謀論を語ることそのものが陰謀論であるというようなことになっているのであるが、本人たちは「自分こそ陰謀を暴いた」として、大きな陰謀を仕掛けている人の「駒」となってガセネタを吹聴しているということになる。まあ、どうにもならないとしか言いようがない。

　さて、陰謀の主役といえば、様々な団体や国家などが存在するのであるが、実際にはその実行犯が存在するのが普通である。その実行犯というのは、工作員とかスパイと言われる人々の事を言う。スパイというと日本では、娯楽映画の007シリーズをイメージする人が多い。それだけ日本人というのは映画なごの作品に影響されやすいということであり、マスコミ等に感化されやすいのであるが、当然それらは作品、つまり作り物でしかなく、本物とは似ていても、全く違うという場合が少なくない。実際に、イギリスで007の映画を見た情報部MI6の職員は、映画はあくまでも娯楽作品であり、映画のように街中でカーチェイスや、銃撃戦をやり、基地らしい所で大爆発をおこせば、翌日の新聞のトップになりすぐに懲戒であると笑つていたと、BBCが報じている。逆に言えば、それほど繊細で厳しい仕事であり、陰謀論者が言うような計画的なものではないのである。他人の心を動かすのは、それほど難しい事であり、例えば身近な異性の心もままならないので恋愛小説という分野が成立するのだが、敵国のそれも見ず知らずの集団を動かす事が、そんなに簡単にできるはずがない。陰謀論は、そのような失敗まで計算しているかのごときありえない話をまことしやかに言うのである。

＜参考記事＞

中国の巨大大使館計画　英政府近く承認へ　香港出身者「弾圧強まる懸念」

1/18(日) 19:03配信　テレビ朝日系（ANN）

https://news.yahoo.co.jp/articles/11cc2df2672549546ab982a42a36d434652dd3fd

＜以上参考記事＞

　霧の中に消えゆくロンドンの街並み、その歴史の象徴である「ロイヤル・ミント（王立造幣局）」が、今や東方から来た赤い龍の巨大な要塞に塗り替えられようとしています。かつて大英帝国の通貨を刻んでいたその神聖な土地が、わずか数億ポンドで中国に「献上」された事実は、単なる都市開発の枠を超えた、壮大なイデオロギーの交錯を感じさせずにはいられません。

　かつては世界経済の心臓部として君臨したロイヤル・ミントの跡地に、ヨーロッパ最大級の「メガ大使館」を建設するという計画。これは表向きには外交拠点の統合とされていますが、その内実は、金融街シティの目と鼻の先に、あらゆるデータを吸い上げる「巨大な耳」を設置するようなものだという批判が絶えません。地下数階に及ぶとされる巨大な空間の設計図は、安全保障を理由に黒塗りにされ、周辺住民や人権活動家たちが「監視の目」に怯える中で、事態は急展開を迎えました。

　ここで主役として登場するのが、労働党を率いるキア・スターマー首相です。保守党政権下で一度は地元議会によって拒否されたこの計画を、彼は就任後、国家的な重要事項として「呼び出し」を行い、自らの手で承認のハンコを押しました。かつては人権派弁護士として名を馳せた彼が、なぜこれほどまでに中国に対して「物分かりの良い」態度を示すのか。ここには、労働党が伝統的に抱く左翼的な親近感と、ブレグジット後の経済的困窮を中国のマネーで埋め合わせようとする、ある種の「救済の陰謀」が透けて見えます。

　スターマー首相がこの巨大要塞に許可を出したタイミングは、あまりにも劇的でした。2026年1月20日、彼が北京への公式訪問を目前に控えたその日に、正式な承認が下されたのです。これは中国側への「手土産」以外の何物でもないという見方が強く、外交という名の「朝貢」ではないかと皮肉られています。この計画によれば、中国政府は10億ドル近くを投じて、かつての王立施設を、ロンドンの金融通信網を物理的に跨ぐような形で再構築します。

　さらに、この「左翼思想家の陰謀」という視点を補強するのが、スターマー首相のトランプ大統領に対する露骨なまでの反発心です。海の向こうの「オレンジの王」ことトランプ氏は、ヨーロッパが中国に対して「弱腰」であると公然と批判し、親中傾向を強める国々に経済的な制裁をチラつかせています。しかし、スターマー首相はこれを「ヨーロッパの主権に対する侵害」と呼び、北大西洋条約機構（NATO）の結束を口実に、アメリカの圧力を跳ね除けようとしています。彼は「トランプの孤立主義」から世界を守るというリベラルな大義名分を掲げることで、その実、中国との密接な経済的融合を正当化しているようにも見えます。　

現在のトランプ氏とスターマー氏の対立は、グリーンランドを巡る領土問題や一方的な関税の応酬といった、一見すると中国とは無関係な火種によって燃え上がっています。しかし、その背景には、アメリカを世界の中心から引きずり下ろそうとする「グローバル・レフト（国際的左翼）」と、アジアの覇権を狙う中国との、奇妙なまでの利害の一致が存在しています。トランプ氏が「ヨーロッパは civilizational erasure（文明的消滅）に直面している」と警告し、関税という強硬手段に出る一方で、スターマー首相は欧州の団結を強調しながら、ロンドンの中心部に「赤い龍の巣」を迎え入れる準備を整えました。

　この巨大な大使館は、完成すれば単なる外交官の居住区ではなく、最先端の監視技術と膨大な資金力を背景にした、ヨーロッパにおける中国の影響力の「総本山」となるでしょう。スターマー首相が、アメリカとの伝統的な特別な関係よりも、この巨大な「赤い壁」を優先したという事実は、将来のイギリスがどの色に染まっていくのかを雄弁に物語っています。歴史ある造幣局が、もはやポンドではなく、デジタルの監視信号と東方からの資金を刻む場所へと変貌しようとしているのです。