「宇田川源流」【現代陰謀説】　中国共産党はチャットGPTを戦争に使おうとした

「宇田川源流」【現代陰謀説】　中国共産党はチャットGPTを戦争に使おうとした

　毎週金曜日は「現代陰謀説」をお届けしている。現在このように普通に生きている中で、今まさに動いている陰謀ということを、現在公開されているニュースの中からその内容が見いだせるニュースをピックアップし、そしてその中にある「陰謀」を暴きだしてみたい、という内容である。もちろんニュースだけでは完全に不足していることから、それ以上の知識などが総動員されなければならないが、このブログではそこまでしようとは思っていない。それよりも「このような読み方をすれば、陰謀を読み分けることができる」ということをこの場で示したいと思っている。実際に、完全に見分けることは難しくても、ニュースの読み方を見てゆけばよいのではないかということとを考えている連載である。

　さて、陰謀というのは基本的には「戦争」に直結することが少なくない。結果論ではそのように物事がみえる。実際は「相手の国を、自国の思い通りにコントロールする」ということがあり、その場合、相手の国の事を考えて行うのではなく、自国の利益のために相手の国を使う、場合によっては相手国の政権を崩壊させるというようなことにつながるので、そのことが露見した場合に両国の関係は悪化し、その結果、「戦争」に繋がってしまうということがある。

　もちろん、善意による他国の介入というものがあるが、だいたいの場合、国の価値観が異なるのであるから、その価値観そのものを押し付けた結果を求められた場合、その内容が大きな問題として出てくることになるのではないか。またそのように外部からコントロールされていたことが明らかになれば、その外部勢力は当然に反発を覚えるということになる。

　そしてそのような陰謀の前には、相手国を観察するということが必要になる。その上で「戦争を覚悟した観察」を最後に行う必要がある。秘密兵器や、隠れた何かがあった場合は、戦争になって被害を被る可能性があるからだ。そのように考えれば、「陰謀を仕掛ける前」と「陰謀の終盤」には、よく相手国を観察する必要があることは間違いがない。

＜参考記事＞

米オープンＡＩ、中国政府関連アカウントを停止　チャットＧＰＴで監視方法を質問

10/8(水) ロイター

https://news.yahoo.co.jp/articles/917ee9b970da46708c18ef9f3558c500b0c3e5a4

＜以上参考記事＞

オープンAIが問題視したのは、複数の中国語アカウントがVPN等で中国からChatGPTにアクセスし、自社サービスの制限を回避したうえで「SNS上の会話を監視する方法」を具体的に質問していた点です。これらのアカウントは、ソーシャルメディアの監視ツールや監視概念に関する詳細な設計案をAIに生成させようとしており、利用規約で禁じられた国家安全保障ポリシーへの抵触が疑われました。

　こうした行為は、国家レベルの監視システム構築を助長し得る点で極めて危険です。AIを活用して大規模な監視手法やデータ収集戦略のプロトコルを自動生成できれば、市民のプライバシーは根本から侵害され、言論統制や反体制派の摘発といった人権侵害が加速する恐れがあります。

　加えて、こうしたアカウントが表向き個人として振る舞いつつ政府機関と連携していた可能性は、誤情報の拡散やプロパガンダ利用にも悪用されかねません。生成AIの高度な言語モデルは、監視技術だけでなくプロパガンダ文書や誘導的コンテンツの自動作成にも使えるため、情報エコシステム全体の安全性を揺るがすリスクを孕んでいます。

　今後、AIプラットフォーム側は国別のアクセス制御や利用パターンの異常検知をより厳格に行うとともに、利用者認証の強化やウォーターマーク技術の活用など、悪意ある応用を未然に防ぐ仕組みづくりが求められます。政府・企業・市民が協調して透明性と説明責任を担保することで、生成AIの健全な発展を図る必要があります。

　さて、この文章は「現代陰謀説」である。

この「危険性がある」ということから、中国が陰謀を巡らせているという前提で物事を見てみよう。以下はあくまで未確認の仮説であるが、中国政府機関や関連組織がChatGPTを通じて仕掛けようとしたかもしれない陰謀をいくつか挙げてみよう。

1. 利用規約とガードレールの“穴”探し

中国側が複数アカウントで試行錯誤しながら、どの質問までAIが応答するかを徹底的にテスト。国家レベルの監視システム構築に必要なプロンプトを逆算し、制限をすり抜ける最適な入力方法を探った可能性がある。

2. プロパガンダ自動生成の実験場

AIを使って多言語・多文化向けにチューニングした宣伝文や誤情報を自動生成。議題誘導型の質問で“最適解”を引き出し、SNSや掲示板での拡散シナリオを練っていたかもしれない。

3. セキュリティ機能・検知アルゴリズムのリバースエンジニアリング

モデレーションが働く条件や異常検知の閾値を探るため、わざとグレーゾーンのプロンプトを大量送信。AI側の防御策を解析し、自前のツールに組み込む狙いがあった可能性もある。

4. 対外情報工作の最適化

世界中のSNSトレンドや世論をリアルタイムでスキャンし、チャットGPTを通じて得た分析データを対外発信に活用。欧米やアジア諸国での世論操作キャンペーンに“科学的裏付け”を加えようとしたかもしれない。

5. ハイブリッド攻撃シナリオのドラフト作成

サイバー攻撃、デマ拡散、世論操作を組み合わせた複合的作戦案をAIに策定させ、人海戦術やボットネットとの連携方法を練り上げる狙いも考えられる。

6. ディープフェイク・語調模倣技術の獲得

政治家やジャーナリストの発言パターンを模倣するプロンプトをAIに作らせ、音声や文章の偽装ツール開発に役立てた疑いも排除できない。

7. 敵対組織の人員スクリーニング

司令部から降りてくる抽象的な指示を、チャットGPTに詳細な手順やフロー図のような形で具体化させ、スパイ組織や情報部員への作戦指示に流用しようとした可能性がある。

8. 西側AI企業への内通ルート形成

VPNや偽装IDで大量リクエストを送りつつ、内部のモデレーションレポートや障害ログを“間接的に”盗み見することで、OpenAIの内部構造や開発ロードマップを推測し、自国AI開発に転用しようとしたかもしれない。

　こうした仮説から見えてくるのは、対抗的な国家勢力が生成AIを「情報インフラの裏口」として徹底的に活用しようとしている点である。次のステップとして、AIプラットフォーム側の異常検知強化や透過的なログ公開、企業・政府間の情報共有フレームワーク設計に関心が移るかもしれない。

中国政府機関がChatGPTを使って監視手法や情報操作プロトコルを試験していた疑いから、AIを介した情報優位性の獲得が軍事的な野心と結び付く可能性がある。こうした手法が台湾周辺や米軍拠点へのリアルタイム偵察、誤情報拡散、作戦計画策定に活用されたと仮定すると、局地的衝突が世界大戦へエスカレートするシナリオが浮かび上がる。

フェーズ1: AI駆動の偵察と誤認

ChatGPTを通じて衛星データやSNS位置情報を自動集約し、中国は数時間で台湾海峡の軍事動向を把握できる体制を構築する。米側が意図せぬ艦船の位置ずれや演習中の飛行経路を「脅威」と誤認するリスクが高まり、警戒レベルが急激に引き上げられることになる。この段階での情報の食い違いが、初動対応の緊張を極度に高める下地を作る。

フェーズ2: プロパガンダと世論操作

並行して、生成AIが英語・日本語・中国語で自動生成した誤情報をSNSに垂れ流し、台湾支援を求める世論と反対派の分断を図る。米国内では「台湾危機はデマ」のノイジーマイノリティが台頭し、議会承認を遅延させる。日本やオーストラリアでも「同盟不要論」が吐露され、抑止力そのものが揺らぐことになる。

フェーズ3: 局地衝突と奇襲作戦

誤認された米艦の動きに合わせ、中国軍は限定的な電子妨害やミサイル試射で台湾近海の通過権を主張。米駆逐艦が迎撃態勢に入ると判断した中国側は、AIが策定した最適化された「奇襲上陸シナリオ」を発動し、僅かな海峡封鎖を試みる。この小規模衝突は瞬く間に激化し、双方の指揮系統に混乱を招く。

フェーズ4: 全面戦争への拡大

台湾沖での断続的な砲撃や電子戦が数日続くうちに、米側は「中国による主権侵害」と判断し艦隊増援を派遣。中国もAIが算出した「米反撃タイミング」を先回りする形で追加ミサイルを発射し、日米の共同演習海域にも飛来。両国の国内世論が「断固たる報復」を求める中、衝突は東アジア全域を覆う全面戦争へと発展し、結果的に第三次世界大戦の泥沼に足を踏み入れる可能性が高まる。

　この仮説を踏まえると、情報の即時性と信憑性を担保する国際的な監視連携や、AI生成コンテンツの源泉を追跡する技術的・制度的枠組みの構築が急務ではないか。