「宇田川源流」＜現代陰謀説＞　日本のオリンピック開催を妨害する者はいったい何なのか

「宇田川源流」＜現代陰謀説＞　日本のオリンピック開催を妨害する者はいったい何なのか

　本日7月23日、東京オリンピックが一年の延期を経て開催される。通常であれば「現代陰謀説」ということで毎週書いているが、本来ならば、オリンピック開催や誘致活動をめぐる陰謀論を書いた方が面白いし、お億位の人が興味を持つであろう。実際に、その開催に関しては、様々な人がかかわっており、また、その内容に関して金や政治的な思惑が動いているということは周知の事実になっている。そのことから、オリンピックの陰謀論というのは、「オリンピックを開催させる」という前提で様々な金の流れや政治の思惑を解明する陰謀論として、世の陰謀論者がお好みの題材になっている。

　しかし、今回はかなり様相が違う。

　もちろんIOCのバッハ会長などは、開催に前向きな話を祖いているが、日本のマスコミ報道では、そのほとんどが「いじめ」に近い状態でオリンピック開催を拒否または無観客を支持し、そのことによってトヨタなどのスポンサーが抜け落ちて言っている。要するに「オリンピックを成功させないような圧力や工作」がマスコミを中心に行われているのである。

　これはいったい何なのであろうか。

　もちろん、東京都の住民の中には、生活が不便になるので、という理由であまりオリンピックを快く思っていない人も少なくない。単純に、無観客であっても交通規制や渋滞が発生し、そのことによって東京都内の物流なども遅れてしまっていることは間違いがないのである。そのように考えれば「大消費地」である東京は、すぐに不便な生活を強いられることになる。特に国立競技場など、会場の近くであれば、なおさらである。自宅の出入りなのに、監視されているような気分になるのであるから、あまり良い気持ちはしないであろう。ある意味でリゾート地に住んでいる人が、トップシーズンになると、ありがたいがうんざりするのと同じ感覚である。

　しかし、それとは全く関係がない人まで、反対と声を上げているのはいったい何なのであろうか。

世界２８カ国、５７％が五輪反対＝日韓が突出―国際世論調査

　フランスの世論調査会社ＩＰＳＯＳは１３日、世界２８カ国を対象に実施した東京五輪に関する世論調査結果を公表し、５７％が開催に反対していることを明らかにした。日本は７８％が反対だった。五輪に「関心がある」と回答した人も全体で４６％にとどまった。

　「反対」と回答したのは韓国が最多の８６％で、日本の次にアルゼンチンが６９％と続いた。賛成は上位からトルコ（７１％）、サウジアラビア（６６％）、ロシア（６１％）の順だった。

　五輪に「関心がある」のは、インド（７０％）、南アフリカ（５９％）、中国（５７％）など。「関心がない」はベルギーの７２％がトップで、韓国が７０％、日本が６８％だった。　【時事通信社】

2021年07月14日 17時37分 時事通信

https://news.nifty.com/article/world/worldall/12145-1152314/

　コロナウイルス感染症の感染が増えるのではないか、というような声が聞こえる。しかし、単純に言えば、それは「中止要件」ではなく「無観客要件」や「開催条件の変更要件」ということでしかない。つまり、そのことで中止をするというのはおかしいということになる。

　また、「自分たちは、我慢しているのに、オリンピックだけ開催するのはおかしい」ということになる。しかし、ではオリンピックの選手はオリンピックに出場するために、またはそのオリンピックを成功させるために、何を我慢してきたかということになる。他人の我慢には目をつぶり、自分たちが我慢しているときは相手にもあわせろという。「同調圧力」という言葉があるが、そこまでにもならず、単なる嫉妬の感情でしかない。

　一方無観客になることで、何が起きるであろうか。当然にテレビ観戦が増えることになる。つまり、テレビのスポンサー料（特に視聴率連動式）が上がることになる。つまり、現在「無観客にすべき」と大騒ぎしているテレビ局が最も儲かることに繋がるのである。つまりは、利害関係人であるテレビ局が扇動する利益誘導にのっかっているということに過ぎない。

　もちろんコロナウイルス感染が増加する恐れはある。しかし、オリンピックが始まる前から、すでに感染症の増加傾向は見られているのであり、別段オリンピックと関係があるわけではない。つまり、オリンピックが開催され、その14日後などから爆発的に増えているのであれば、それは因果関係ということになるが、しかし、すでに増改傾向にあるのに、中止を要請するということはいったい何なのであろうか。それは「コロナウイルスに関して思惑で動いている」もっと別な言い方をすれば、「コロナウイルスをネタに使っているだけ」でしかない。ある意味で因果関係があるかどうかわからないリスクで針小棒大に自分の思い込みでクレームをするモンスターペアレントといわれる存在と変わらなくなってしまった。

　さてこのことでどのように世界は見るのだろうか。

　反対」と回答したのは韓国が最多の８６％で、日本の次にアルゼンチンが６９％と続いた。賛成は上位からトルコ（７１％）、サウジアラビア（６６％）、ロシア（６１％）の順だった。＜上記より抜粋＞

　さて、見ていればわかるように、反対が多いのは、日本と韓国である。つまり、この運動を行うことで日本はコロナウイルス対策ができていないということを世界に宣伝するということになり、また、日本は国際公約を守ることのできない国であるという印象付けることになる。当然に、その内容は日本国の信用を下げるはなしであり、しいては、日本国民、つまり反対運動をしている人自身の生活を苦しめることになるのである。

　同時に、そのようにして政局が起これば、当然に、またマスコミが得をするということになる。単純に「マスコミが自分が得するように利益誘導をしている」ということにすぎず、その内容にのっかっている国民が、陰謀に乗せられているということに過ぎないのである。