「宇田川源流」＜現代陰謀説＞　コロナウイルス禍がひどくなると出てくる中国ファーウェイの５Ｇの話

「宇田川源流」＜現代陰謀説＞　コロナウイルス禍がひどくなると出てくる中国ファーウェイの５Ｇの話

　金曜日は現代陰謀説である。まあ、世の中にはさまざまな陰謀論が少なくないので、何が陰謀で何が陰謀ではないのかはよくわからない人が出てきているようである。

間違えなく言えることは、陰謀を仕掛けるということは「目的」があり、その目的の達成は、陰謀をかけるリスクや陰謀を行う経費に比べて「はるかに大きな意義」があるということになる。この「はるかに大きな意義」が、実際に「金銭」なのか、あるいは「権威」なのか、「権力の独占」なのか、または「支配」なのか。その辺のところは実際は良くわからない。基本的には一つであるということはほとんどなく、複数である場合が多い。逆に複数の目的を目指していることから、その内容が複雑的になる。つまり、何かうまくゆかなくなった場合に、何かを削るということになるが、その複数の目的の中の何を削ってゆくのかということによって、その道筋が変わってくるものなのである。

このように考えた場合、当然に、陰謀を仕掛けた相手の目的がわからなければならないし、その内容を見たうえで、優先順位などを診なければならないということになるのである。

そのようにして見てゆくことによって、「陰謀」として複雑に絡み合ったものが、様々にほどけてきて見えてくることになる。そして、その中で核心に迫ったものを見てゆくということになるのではないか。

さて、現在、ヨーロッパは「コロナウイルスの第２波」によって苦しんでいる。日本は幸い、コロナウイルスの第２波といえどもその波をあまり大きなものではなかった。ところで、この第２波がなかなか面白い感じになっている。当然に「感染者が増えた」とはいえ「死者」または「重傷者」は確実に減っている。これは割合として日本でも同じ状況になってきているのであるが、相変わらず感染者は増え続けているということになる。

その感染者に関しては、実はＰＣＲ検査によって出てくるわけなのだが、ではその検査の精度や感染者が増えるということに関してどのように考えるのかということを診なければならないのではないか。

Huaweiと中国政府が癒着か、イギリス国防委員会が証拠を入手

　　国防委員会はHuaweiの危険性を強調

　Reutersによると、英国のボリス・ジョンソン首相は今年7月、5G通信網の構築においてHuawei製品を排除することを決定しており、2027年までに実行するよう命じています。

　英国議会に設置されている国防委員会は10月8日、5Gに関する報告書を発表し、Huaweiが中国政府と癒着している明確な証拠を得たため、Huawei製品を5G通信網に使用することは安全保障上の懸念があると表明しました。なお、入手した証拠の詳細は非公開となっています。

　また、Huawei製品排除を命じたジョンソン首相の決断を全面的に支持し、計画を早めて2025年までにHuawei製品を排除する可能性を提案しています。

　国防委員会のトビアス・エルウッド委員長は声明において「短期的な技術発展のために国家の安全保障を犠牲にするべきではない」と述べ、中国に対抗するために西側諸国は団結すべきだと主張しました。

　なお、エルウッド委員長は現在の法規制には抜け道が存在するため、Huawei等の企業から国家の安全を守るためには通信セキュリティ法案を策定する必要があると発言しています。

　　　Huaweiと中国政府は反発

　Huaweiの広報担当者は、Reutersの取材に対し、「英国国防委員会の発表は事実無根」と否定し「国民はHuaweiの20年にわたる英国への貢献を覚えている」と強気の発言を行っています。

　また、中国外務省の報道官は、英国国防委員会の発表により中国企業の正当な利益が損害を受けたと述べ「英国が公正で開かれた市場であるためには、外国からの投資を保護すべきであり、強く懸念している」と批判しています。

　米国が安全保障上の脅威と指定し、実質的な禁輸措置を発動するなど、世界的にHuaweiを排除する動きが加速しており、各国の今後の対応が注目されます。

Source:英国議会国防委員会 via Reuters

2020年10月10日 3時18分 iPhone Mania

https://news.livedoor.com/article/detail/19032455/

　記事と全く異なるコロナウイルスの話をし始めた。さて、今の一般的なコロナウイルスの検査というのは、口腔内の唾液または細胞を取ることによって、その中の組織の中に付着したコロナウイルスを検出するということになる。つまり、その時にコロナウイルスを吸い込んだ場合は検出され、感染と認定されてもそれが発症するとは限らない、一方で、会社会計で言えば、ＰＣＲ検査というのは貸借対照表と一緒で、その時点でウイルスが存在するかどうかというだけの話でしかないので、その検査の帰りに感染すれば、数日後に発症する可能性があるということになる。

そのような検査での「感染者」の数を発表しているのであって、その数字の増減で一喜一憂しているということになる。もちろん、その中で、一定の割合が重症化し、そして死にに足るのであるから問題は大きいのかもしれないが、しかし、そのことが必ずしもパニックになるものではない。例えば９月の日本の自殺者は速報値で１８０５人となっている。これは今年に入ってからのコロナウイルスの日本での死者１６３１人（１０月１２日現在）の数を一カ月で上回っているのである。

このような状況で「パニック」になることによって、冷静な判断を誤るということになる。

さて、これはイギリスも同じである。なぜかヨーロッパではフランスやイギリスといった「ドイツと敵対している」もっと言えば「中国と敵対している」というような国がパニック状態になっている。スペインなどもそのような状況になっているのである。そのパニックによってリバプールなどはロックダウンされているのであるが、その時に「家の中で通信」が必要になる。その通信手段において中国のファーウェイがまた名前を挙げてきているのである。

ついでに言えば、ここ数カ月、イギリス国内ではインターネットの接続の不具合が多く、新たな接続手段が熱望されている。その中で、中国が５Ｇを置く。つまり「コロナウイルス感染者の増加」（感染者というよりはＰＣＲ検査での菌検出者でしかないが）→「国民のパニック」→「ロックダウン」→「インターネットの遮断」→「新たなネット接続手段の熱望」→「中国のファーウェイの導入」（ここでもしも導入しない場合）→「ネット不在による国民の再パニックとデモ」→「ジョンソン政権の転覆」となる。

ジョンソン政権の転覆の後は５Ｇのファーウェイの参入によるイギリス、特にシティ・オブ・ロンドンの金融情報の入手、一方で、その転覆によってドイツはＥＵへのイギリスの復帰が見込まれることになる。同時に、中国からすればアメリカの同盟国で中国に反発しているイギリスが抜けることになるのである。

これはかなり簡単な内容でしかないのである。もっと複雑に絡み合っているのであろう。しかし、今見えているだけでそのような内容を見えるだけでこのようになるのである。