韓国人知日派の言い分

内容紹介

「反日は自滅への道」と警告する韓国人有識者が、禁じられた本音を明かす。日韓「歴史認識問題」の克服へ向け、「反日」は「要日」、さらに「従日」に変わると予言する学者・マスコミ幹部・政府関係者が朴槿恵政権を徹底批判!

・「韓国政府は靖国神社参拝を批判すべきではない」(私立大総長)

・「慰安婦動員が強制的ではないのは歴史的事実です」(ソウル大名誉教授)

・「いずれ日本従属論が出てくる」(大統領補佐官)

出版社からのコメント

300人以上の無辜の高校生らが亡くなった、旅客船「セウォル号」沈没事故。人災で被害が拡大したことに加え、事故後のまずい対応にも、韓国の統治機構のほころびが見えるようです。朴槿恵大統領は、「今回の事故の原因は官民癒着の行政文化だ」とし、「『官フィア(官僚+マフィア)』、がなくなるよう公職社会を改革する」と強調したそうです。

韓国で一体、何が起きているのでしょうか。

政治と財閥の癒着にメスを入れることに失敗し、経済無策への国民の批判の矛先をそらすため、南北統一の夢を語り、一層の反日政策に力を入れ、米中二股外交にまい進する朴政権に、同胞である韓国の知識人が「このままでは国が沈む」と警鐘を鳴らしています。

ジャーナリストである筆者が現地に何度も足を運び、政財界、マスコミのキーパーソンと繰り返し議論を重ね、日本をよく知る彼らの「等身大の本音」を丹念に取材しました。特に、悪化する日韓関係への危機意識と、歴史認識問題の克服策についての韓国人の声を中心にまとめた本です。