「宇田川源流」　EV自動車の販売減退と舌切り雀の意地悪ばあさんの共通点

「宇田川源流」　EV自動車の販売減退と舌切り雀の意地悪ばあさんの共通点

　2030年には、すべてEV自動車になるということが、様々な国で決められていた。これは地球温暖化の影響で、ガソリン車を止めるという方向になった。これは一つには、地球環境の変化からヨーロッパなどでも気象災害が出てきたということになるので、そのことを今後起こさせないために、温室効果ガスを出す自動車を温室効果ガスを出さないものにするということになる

この温室効果ガスの問題は、かなり感傷的な話になっており、とにかくイメージで物事を進めるというような端になってしまっているところが最もおかしな話になる。本来温室効果ガスを最も大きく出すのは、電力であり同時にそのほかの内容であろう。例えば電力の私用の最も大きなものの中の一つは、インターネットのサーバーである。インターネットサーバーやコンピューターが、最も熱くなる。そしてそれを冷やすため、また室内を一定温度に保つための冷房というかエアコンが、最も電力を食っている。そのことを知っているのか、これらの温室効果ガス排出禁止の人々は、インターネットやSNSで連絡を取って運動をしている。そのうえ飛行機に乗ってデモ海上に行くのである。そのように考えれば、彼らこそ運動をするときに、最も地球温暖化そのもののを進めているということになる。これほど感傷的になっているし、自分のことも全くわかっていないということになる。

しかし、そのことから、「国家の経済戦略」として、そのことを行うようになっている。環境に負担のかからない再生可能エネルギーは、電力の使用時と、電力の発生時（生産時といったほうがよいかもしれない）が、必ずしも一致しない。つまり、電力の使用がピークになるときは電力ができない。例えば、夜電灯をつけるのに、その時期には太陽光発電はできない。ではどうするのか。

24時間安定的に電力を供給するということは、水力発電でも難しい。ではどうするのか。再生可能エネルギーなどを使うためには、どうしても「電池」が必要になるということになる。

自動車業界で「EV悲観論」が広がる？―中国メディア

　2024年3月11日、中国メディアの第一財経は、欧米の自動車メーカーが電気自動車（EV）開発ペースを遅らせることを相次いで発表したことをめぐり、業界内で「EV悲観論」が出ていると報じた。

　記事は、メルセデスベンツグループのオラ・ケレニウス取締役会長兼最高経営責任者（CEO）が先日開かれた株主総会で、「全面EV化」計画を断念し、燃料車の改良を続けると述べたと紹介。米アップルがEV事業を断念し、一部の欧米自動車会社がEVの開発を後ろ倒しするとの情報も相まって、業界内ではEV開発に対する悲観的な見方が出ていると伝えた。

　そして、この点に関して、中国の動力バッテリー大手・寧徳時代の曽毓群（ロビン・ゼン）会長が10日に中国メディアの取材に対して「欧米メーカーはEV事業を中止して化石燃料車に回帰するわけではない。採算が合わないため、しばらく延期したということだろう」と述べたことを紹介している。

　その上で「実際、メルセデス・ベンツのEV転換ペースは、市場の状況に応じてダイナミックに調整されている」とし、2020年の時点で「25年までにEVの販売比率を25％にする」という「EV優先」戦略を打ち出すと、21年には「全面EV化」へと方針を転換、25年までにEVとプラグインハイブリッド車（PHEV）比率を50％にまで引き上げ、30年までには新商品を全てピュアEVにする目標を掲げたと伝えた。

　一方で、23年の同社のEV世界販売台数は24万台で、総販売台数（204万3800台）の11．7％にとどまった上、昨年通年の売上高が前年比2．1％増だったのに対し、純利益は逆に同1．9％減となったことを指摘。同社はこの状況を踏まえてEV開発計画を調整したまでであり、EV事業を完全に放棄するわけではないのだ」と説明した。

　記事は、メルセデスベンツに以外にも複数の欧米自動車メーカーが不採算を理由にEV化のペースを緩めていると指摘。昨年10月には米フォードがEVへの投資を縮小することを発表し、米ゼネラル・モーターズ（GM）もEV投資を削減する一方でハイブリッド車（HEV）計画を再始動する方針を示したと伝えた。また、同12月には独アウディの新CEO、ゲルノット・ドルナー氏が短期的には内燃機関車とPHEVを推進し、ピュアEVの発売ペースを落とすと述べたことを紹介している。

　また長安汽車の朱華栄（ジュー・ホアロン）会長が10日に「欧米企業は新エネルギー車の開発に消極的ではないが、開発過程でコストなどの課題に直面している。その点中国の自動車業界は課題の解決方法を持っているし、必要があれば技術や部品を輸出することもできる」と述べ、中国企業にとっては試練よりもチャンスの方が大きいとの見方を示したと伝えた。（翻訳・編集/川尻）

2024年03月13日 08時00分RecordChina

https://news.nifty.com/article/world/china/12181-2872972/

　リチウムイオン電池というのは、日本人が発明し、そして商品化し、その上で普及させた。ちょうどウォークマンなどの小型化した電気製品を作ったことから、一気に世界で必要にされていた。

結局自動車をなくすためには、電池で動かすしかないというような話になり、そして、EV車が出てくることになる。しかし、中国製や韓国製のリチウムイオン電池に関して言えば、発火の可能性がある。そのことから、アメリカの航空会社などでは一時、韓国製のスマートフォンを飛行機内に持ち込みを禁止したほどである。そのことをきっかけにサムスン電子のスマートフォンは売り上げが落ちてゆくことになる。上記に書いたように、リチウムイオン電池は日本で開発したものである。つまり日本人並みの加工技術や繊細さがなければ、事故が起きるということになるのである。

そのうえ、中国派そのような資源を買い占める。リチウムイオン電池に必要なコバルトの産出国である今後に行きその8割の鉱山を買い占めている。そのことはそのまま、「EV自動車を推進するためには中国の経済的なルールに従わなければならない」ということになる。まさに、このような中国による資源の買い占めが、そのままEV自動車のシェアを下げている。

同時にEV自動車の充電電池をどの様にするのかということもある何しろ、何回か充電すれば、充電電池は劣化する。そのことは携帯電話の時代から、多くの人が体験している通りである。そのように考えれば、その電池の処理や廃棄が必要になる。そのことも全く決まっていない。

そのように考えれば、EV自動車に関して徐々に下火になってゆくのは当然のことになる。一方中国経済は、そのようなことを無視してEVになると踏んでいた。しかし、EVが動かなくなってくるということになれば先行投資分がすべて損失につながることになる。投資した分が回収できなくなるからだ。そのようなことから考えれば、このEVへの投資が中国の足かせになっているということになるのである。

結局やトヨタなどが推進したハイブリッドか水素ということになってゆくであろうしまた、その内容が、再生可能エネルギーがげ円視力発電中心になるしかないということになるのである。本来は経済の流れに任せればよいのに、そこに欲を出して国家が投資し、すべてを独り占めしようとしたら、逆に大きな損をする。日本の昔話には、舌切り雀やおにぎりコロコロ、またははなさかじいさんのような内容になる。まさに、そのような昔話のような内容が出てくるということになるのである。