「宇田川源流」　海水温上昇で漁獲高激減の時代の生き方

「宇田川源流」　海水温上昇で漁獲高激減の時代の生き方

　魚が高くなっている。私のように、ちょっと「猫舌」で熱いものが食べるのが苦手な人にとって、「生魚」つまり「寿司」や「刺身」というのは、「猫舌食」の中でも最高級の食事であり、何かあった時にはこれを「ご褒美食」としている。その刺身や寿司が「高級食材」になってしまったというのは、あまりにも良くない状態なのである。

　ちなみに、すでに記事を読むまでもなく、この内容は間違いなく「地球温暖化」による「海水温の上昇」ということが一つあり、もう一つには「中国やロシアの乱獲」ということが挙げられる。そして、以外と言われていないのが、「イルカやクジラの保護による餌としての魚の減少」であり、もう一つは「中国・ロシア・アメリカなどの軍事大国による海洋軍備の増強と、その中における海洋汚染」ということが言える。もちろん、これらの内容はあまり言われることが藍。特に後半の「イルカやクジラ」に関しては、それら「海の哺乳類」を守ることも環境保護であるといわれている。基本的に食物連鎖を完全に無視して「魚を食べながら、さなかを餌にするイルカやクジラを適正な数よりも多く保護する事」は、当然に、魚資源の減少につながるのであり、その内容が見えていないということになる。同時に「軍事」ということになれば、「海洋汚染」と言えば、石油の流出などの事を思い出すが、必ずしもそうではなく「スクリュー音」や「レーダー電波」「ソナー音波」などが、この場合の海洋汚染の主役である。要するに、「音」や「海流」など、環境を変化させるものがあり、それによって、魚が住みにくい所になってる呂いうことになるのである。

　これらの事から、漁獲高が減っている。なぜ、この事を言ったかと言えば、当然に、「日本の近海が、ロシア・中国とアメリカの対立の中心の海」になっており、それらの汚染の中心になっているのと同時に、イルカやクジラの「餌場」になっている。つまり、「イルカやクジラの保護による餌としての魚の減少」と「中国・ロシア・アメリカなどの軍事大国による海洋軍備の増強と、その中における海洋汚染」に関しては、日本近海（太平洋西部・オホーツク海・日本海・東シナ海・南シナ海）がこれらの中心なのである。

海水温上昇で漁獲量激減！世界的温暖化で不漁・価格高騰に産地も悲鳴

　3月から5月に旬を迎える〝春の魚〟シーズンが到来したが、日本各地の名産の魚が温暖化による海の異変で漁獲量が激減しているという。

　世界的に進んでいる温暖化。日本周辺の海域の昨年7月の海水温を過去30年間の同じ月の平均値と比較すると、2～4℃高くなっている。

　〝イカの街〟で知られる北海道函館市ではスルメイカの不漁が続き、大分県の名産・関サバは1日に数本しか水揚げされない日もあるというから驚きだ。

　「富山県・氷見の寒ブリも近年、小型化しています。新巻鮭で有名な岩手県の鮭漁も今年1月末現在で約445トンと、2010年の水揚げ高1万9011トンの約2.3％にまで減少している。買い手は旬の魚、しかも名産地のものを欲しがるから、不漁は値段高騰に直結していますよ」（漁業ライター）

　　名産地も変わるほどの温暖化…

　ちなみに、昨年作成された全国各地の漁獲量減少マップでは、北海道根室のサンマが2010年4万7537トン→21年1万480トン、函館・スルメイカ11年4725トン→21年490トン、富山県・氷見の寒ブリ11年4万7279本→21年1万1013本となっている。

　「長崎県は春の魚の代表格であるサワラ（鰆）の名産地ですが、その漁獲量は12年の1416トンから21年には600トンと大幅に減少しています」（水産庁関係者）

　海の温暖化で名産地の魚が減少する一方、新たな〝新顔〟の魚も次々登場している。函館はスルメイカに代わってブリの豊漁が続いているのだ。

　「函館のブリは10年が2010トンだったのが、21年は1万4000トン。岩手県は鮭に代わってシイラが10年前に比べて10倍以上水揚げされるようになった。宮城県は10年に1トンだった太刀魚が、21年は500トンで500倍増。福島県も10年に2トン弱だったトラフグが、21年は27.8トンと大幅増。福島県ではトラフグを『福トラ』としてブランド化して売り込んでいます」（前出・漁業ライター）

　温暖化による海の異変で、名産地の魚の入れ替わりが急速に進んでいる。旬な春の魚も時代の波に飲み込まれる？

2023年04月05日 19時01分週刊実話Web

https://news.nifty.com/article/domestic/society/12311-2269584/

　この状態であるのに、「地球温暖化しか言わない」ということに今回の問題の大きなところがある。つまり「外国の大きな団体」に対して、日本のマスコミは何も言わないという習慣が出てきてしまっている。まさに「長い物には巻かれろ」というような報道姿勢に、日本のジャーナリズムは完全に死んでいるというような感じになるのではないか。

　その結果「魚が住む場所が変わってしまった」ということがあり、そのことによって漁場が変わったということ、また寒い方に魚が言ったということは、当然に「ロシアなどの領海内に移動した」ということを意味しているのであり、そのことから、なかなか漁業を行うことができないというような感じになっている。

　同時に「魚資源の減少」は、当然に魚そのものの済まなくなった海という意味で、環境が変化している。ある意味で「海が死んでいる」ということになり、そのことは、海そのものの環境が変わり、徐々に「温暖化」などの環境変化が進むことになる。

　さて、では地球の温暖化が元に戻るためには何をしたらよいのかということなのだが、そのようなことは、これらの内容には全く報道されないこともなかなか面白い。ただ「減った」というだけで、だから何かということは全く書かれていない記事なのである。まあ、こちら側が一生懸命解釈して「家計を守ろう」というような感じになっているのかもしれない。基本的には「養殖」ということを中心にした漁業を行うということと、同時に、環境改善を行うということ、そして、「軍事を制限する」というようなことにしかならないが、残念ながら、中国やロシアの軍事的な内容を止めることは全くできない。そのような状態で「魚が高くなった」というような話をしていてよいのかということが大きな問題なのである。

　「地球危機」も「ロシアや中国」も、特に、中国の台湾侵攻が軍事的に始まった場合には、より一層閑居が破壊されることになる。その状態において、日本は「日本の食をどのように守るのか」ということも、一考しなければならないのではないか。