「宇田川源流」＜現代陰謀説＞　なぜオマーン沖で日本のタンカーが襲撃されるのか

「宇田川源流」＜現代陰謀説＞　なぜオマーン沖で日本のタンカーが襲撃されるのか

　金曜日は現代陰謀説をお届けしている。現代の世の中に「陰謀などはない」という人が少なくとも日本の中に入るし、また陰謀といえば」なぜか「ユダヤ」「フリーメーソン」「イルミナティ」と「○○の一つ覚え」のように繰り返すことしか脳のないような陰謀論者ばかりで、全く困ったものなのであるが、そのような中で、陰謀というものが現在も存在し、そしてその陰謀というものが機能して動いているというようなことを、多くの人に知っていただきたいと思うものであり、その内容をしっかりとした内容として残しておかなければならないと思っている。

　さて、本日の主題とは全く異なるのであるが、日本は現在オリンピックの真っただ中である。日曜日まで「平和の祭典」が日本の東京を中心に広げられており、また、その内容が日本の国土の問題や気候に問題から、東京だけではなく仙台や福島、北海道の札幌あたりまで広がっての開催になっている。さて、本来は平和の祭典であり、日本のマスコミなどは、そのすべてがオリンピックになってしまっているのではないかというような状況になっている。一日17時間もオリンピックの特集を組むテレビ局もあるほどであるが、そのテレビ局が開催前には開催に反対するというような、ばかげたこともあるのだ。またネットの不確定情報ではあるが、オリンピック開催反対の運動で操作されたのが西早稲田の中核派の本部であったなど、今回のオリンピックに関して様々な内容の「陰謀論」が流れている。はっきり言ってどれが本当でどれが嘘なのか、全くわからない。四年に一度、それもコロナウイルス禍の中の開催くらい、楽しんでみることはできないのであろうか。

　さてそのような「バカ騒ぎ（反対運動も含め）」と、コロナウイルスの感染者（本当はPCR検査陽性者でしかない）の増加と緊急事態宣言、これしか今のニュースはない。あとは先週起きた保育園の五歳児のバス置忘れの熱中症死亡事件くらいであろうか。何が言いたいかといえば、「まともな政治や経済、国際関係のニュースが全くなく、世界中の多くの国民の耳目がオリンピックに奪われている」中で、実は、様々なことが動いているのである。いや、正確に言えば、そのように多くの人の耳目がそちらに向かってしまっていて、他の事に目が向かない状態であれば、オリンピックが隠れ蓑になって、大胆に活動ができるというような感じになってしまっているのではないか。

　今回、オマーン沖で、日本の所有、イギリスの航行管理会社が管理をしているイスラエル富豪の積み荷を載せた（実際は載せる予定であった・襲撃時には空床）のタンカーが襲撃されたのである。

オマーン沖で日本の会社所有のタンカー攻撃される イスラエル実業家の会社運航

　日本の会社が所有するタンカーが中東・オマーン沖で攻撃され、２人が死亡しました。

　これは、イギリス国防省が３０日、明らかにしたもので、日本の会社が所有するこのタンカーは、イスラエル人が経営する海運会社「ゾディアック・マリタイム」によって運航されていました。

　「ゾディアック・マリタイム」は３０日、ツイッターで、「タンカー『マーサー・ストリート』は攻撃を受けた当時、インド洋北部を航行中で、ＵＡＥ＝アラブ首長国連邦のフジャイラに向けて移動していた」と明らかにしています。さらにロイター通信によりますと、その後、「ゾディアック・マリタイム」は、イギリス人とルーマニア人の乗組員あわせて２人が死亡したと発表しました。攻撃は２９日の夜に発生し、積み荷はなかったということです。

　フジャイラ沖では、２０１９年５月にサウジアラビアやＵＡＥなどのタンカー４隻が攻撃を受けたほか、その翌月には近海のホルムズ海峡で日本のタンカーが攻撃されています。これらの攻撃の際、アメリカは背後にイランがいると非難し、ホルムズ海峡の安全確保のため有志連合を発足させるなど、一時、緊張が高まりました。（31日01:44）

2021年07月31日 04時26分 TBS

https://news.nifty.com/article/world/worldall/12198-1176149/

タンカー襲撃、米長官と協議　対「イランのテロ」協力―イスラエル外相

　【エルサレム時事】イスラエルのラピド外相は７月３１日、日本企業が所有し、イスラエル系企業が運航する石油タンカーが中東オマーン沖で襲撃された事件をめぐり、ブリンケン米国務長官と協議した。ラピド氏はツイッターで「われわれはイランのテロに対して協力している」と述べ、国際社会が対応を取るよう働き掛けを強めていく姿勢を示した。

　襲撃では英国人とルーマニア人の乗組員２人が死亡しており、ラピド氏は両国の外相とも意見交換した。

2021年08月01日15時18分　時事通信

https://www.jiji.com/jc/article?k=2021080100205&g=int

　さて、調べてみるとオマーン沖とあるが、実際には「ホルムズ海峡手前」であり、海峡に向かって徐々に海域が狭くなるところである。そこにアフリカ・タンザニアのダルエスサラームからアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のフジャイラへ向かっていた英ロンドンに本拠がある船舶運航管理企業「ゾディアック・マリタイム」が運航していたタンカー「マーサー・ストリート」が襲撃された。上記の記事にあるように英国人とルーマニア人の乗組員２人が死亡した。攻撃方法は、爆発物を積んだ無人ドローンがタンカーの甲板に体当たりして爆発するというドローンの自爆攻撃であり、それが複数のドローンがタンカーにぶつかっている。そのうちの一機は、爆発せずにそのままその場に残り、通報を聞いて駆け付けたアメリカ空母ロナルド・レーガンと随伴の駆逐艦からきた爆発物処理班によって、処理されたという。

　タンカーそのものが自力航行が可能であるといい、安全な港に移動中であるという。

　さてこの事件、イスラエルのラぴ度外相は、ブリンケン国務長官と協議し、その後イランのテロであるというように断定したうえでコメントを付けている。

　さて、なぜ簡単に断定ができるのであろうか。上記のようにドローンが爆発せずにその場で残っているということは、そのドローンの種類やドローンを動かしている伝播に関する資料が残されているということになる。そこにイランの内容が書かれているということになれば、当然にイランが犯人であるというように断定することはそれほどおかしなことではない。特にイスラエルの海運業の富豪が関与し、イギリスの管理会社で日本の所有船ということになれば、イランからすればすべて敵国（日本に関しては議論が分かれる部分があるが、ある意味でアメリカという敵国の同盟国であることは間違いがない）であり、それを襲撃することはイランの外交上は問題がないということになる。

　同時にホルムズ海峡沖に「ドローンがくる」ということになる。つまり、ドローンの飛行距離とドローンの操縦電波のことを考えれば、当然に、イランの国土からきているかあるいは、船を浮かべてその船から操縦しているかどちらしかありえない。船を浮かべるのであれば、さすがに電波の内容で逆探知することで位置を特定できるのであるから、イランの本土からの飛来というように考えてよいのではないか。

　当然に、このような状況であっても、石油資源を重要視する場合はタンカーはここを通らなければならない。つまり、イランはいつでも攻撃できる状況にあるということを意味している。同時に＠ドローンが爆弾を抱えて人を殺す、ということは、そのまま、「アマゾンなどの無人配送でも同じような暗殺方法ができる」ということを意味しているのであり、船やタンカーばかりではなく、我々の生活の中でもかなり気を付けなければならないということになるのである。

　魔ｓない「陰謀」を先取りして防御を立てなければ、我々もいつ殺されるかわからない状態になっている。まあ、日本の人々は、そこまで考える人がいないのであるが。